H12建告1388 建築基準法に基づく告示

建築設備の構造耐力上安全な構造方法を定める件

(平成12年5月29日建設省告示第1388号)


建築基準法施行令(昭和25年政令第338号)第129条の2の4第1項の規定に基づき、建築設備の構造耐力上安全な構造方法を次のように定める。


第1  建築設備(昇降機を除く。以下同じ。)、建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食又は腐朽のおそれがあるものには、有効なさび止め又は防腐のための措置を講ずること。


第2  屋上から突出する水槽、煙突、冷却塔その他これらに類するものは、支持構造部又は建築物の構造耐力上主要な部分に、支持構造部は、建築物の構造耐力上主要な部分に、緊結すること。


第3  煙突は、第1及び第2の規定によるほか、次に定める構造とすること。

一 煙突の屋上突出部の高さは、れんが造、石造、コンクリートブロック造又は無筋コンクリート造の場合は鉄製の支枠を設けたものを除き、90cm以下とすること。

二 煙突で屋内にある部分は、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを5cm以上とした鉄筋コンクリート造又は厚さが25cm以上の無筋コンクリート造、れんが造、石造若しくはコンクリートブロック造とすること。


第4  建築物に設ける給水、排水その他の配管設備は、第1の規定によるほか、次に定める構造とすること。

一 風圧、土圧及び水圧並びに地震その他の震動及び衝撃に対して安全上支障のない構造とすること。

二 建築物の部分を貫通して配管する場合においては、当該貫通部分に配管スリーブを設ける等有効な管の損傷防止のための措置を講ずること。

三 管の伸縮その他の変形により当該管に損傷が生ずるおそれがある場合において、伸縮継手又は可撓(とう)継手を設ける等有効な損傷防止のための措置を講ずること。

四 管を支持し、又は固定する場合においては、つり金物又は防振ゴムを用いる等有効な地震その他の震動及び衝撃の緩和のための措置を講ずること。